金融機関の特徴による住宅ローンの傾向。
成果をあげるには「強み」に焦点を合わせないといけません。
「弱み」を補強しようなどと考えるのは、時間の無駄。そこに手間暇かけるなら、成果を挙げやすい得意分野に注力するのが最も効率的で有効な方法です。
そしてそれは、人も会社も同じ。
住宅ローンを考えるときにも、金融機関の強み・弱みを考えてみると、何となく傾向がわかりそうなのです。
◆営業力の有無
金融期間にとっての営業力は、なんといっても顧客対象が個人の場合は、店舗です。
店舗数の多い金融機関は営業力がある。ということは、商品の競争力はそこそこでも、商品力に特段のインパクトがなくても売れていきます。
逆に店舗数の少ない営業力のない金融機関は、商品にインパクトのある特長を持たせないことには、お客様の注目を集めることができません。
商品に、訴求力のあるメリットを盛り込んで、顧客の注目を引く戦略が店舗の少ない金融機関が取る戦略です。
たとえば、保証料無料、繰上返済手数料無料、など・・・・
商品に特色のある代表的な金融期間は、東京スター、ソニー、新生などでしょう。
◆体力の有無
体力のある金融機関は、品揃えがたくさんあります。住宅ローンで言うと、変動金利タイプから、当初固定金利タイプ、長期固定金利タイプなど、ひととおり、自前の商品のラインナップが揃っています。
体力の乏しい金融機関は、将来の金利変動リスク（金利上昇リスク）を背負わないといけませんので長期固定金利タイプを自前の商品として抱えるには荷が重いでしょう。
メガバンクや信託系の銀行を含めたいくつかの金融機関は種々の品揃えがありますが、地銀などは、長期固定金利型の商品は自前のものではなく、住宅金融支援機構（住宅金融公庫）が扱う「フラット３５」を販売するケースが多く見受けられます。
このようなことを事前に考えてみることで、住宅ローンを調べる手間を相当減らすことができます。
ただただ、闇雲にＨＰを検索して調べるのではなく、、、、。
そのほか、住宅ローンの金利表を眺めてみても、その金融機関がどの金利タイプにお客さんを誘導しようとしているか、メッセージがぼんやり伝わってきますので、一度しっかり眺めてみてください。
最終更新時間 2007年03月28日 07:30
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