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トップITトレンドBB最前線 「クルマとネットワーク」シリーズVol4
BB最前線
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セルフ型ガソリンスタンドでの実証実験に高い評価
――EFPサービスの概要をお聞かせください。

 菊地:まず、駐車場やガソリンスタンド、ドライブスルーなど日常的な6つの利用シーンを想定して、システムとアプリケーションを開発していきます。このほか、ディーゼル排ガス規制が施行されたときに都区内に入るトラックに課税する、といった用途に使える特定地域自動車入域課金型、クルマが停止した状態で4Mbpsで情報をダウンロードする情報提供型(半静止時利用)、走行中でも相互通信できる情報提供・運転支援型(高速移動時利用)の3つを加えた9つの分野で、応用システムを開発していきます(図)。
 高速道路の料金収受だけでなく、ここに挙げた9つの分野でのサービスが日常的に利用可能になれば、ETC端末の利便性も高まり、利用者が急増してビジネスは次の段階へと大きく前進すると思います。
 携帯電話や無線LANなどクルマで利用できる通信手段はいくつかありますが、EFPはETCで実証された信頼性の高い料金決済機能を持っているというのが大きな特長です。また、自動車がある領域に進入すると、ホスト側と自動的に通信が行われるというのも、DSRCを使ったEFPの特長です。広告の表示など、プッシュ型の情報提供に利用することができます。

――車載機はどのようなかたちになるのでしょうか。

 菊地:現行のETC用端末とは違って、最終的にはカーナビと一体化した形になると思います。カーナビは今までもVICSユニットやGPSを取り込んで進化してきたわけですが、私たちが現在開発中の通信モジュールがカーナビに組み込まれれば、あとはアンテナを取り付けるだけでETCも含めたEFPサービスが利用できるようになります。
 最近ではタッチパネル式ディスプレイのカーナビも登場していますから、通信モジュールが組み込まれたカーナビを使えば、例えばドライブスルーに入る際、画面上にはお買い得商品の広告が流れ、商品の注文と代金決済を画面上で行うといったことが可能になります。
 もちろん中には、ETC端末だけを外付けしたいというユーザーもいるでしょうから、タイプ別の車載端末を提供し、店頭で自由に選べるようにしておく必要があると思います。

――通信速度や利用範囲はどのようになりますか。

 菊地:現在開発中の車載機は「デュアル」といって、1Mbpsと4Mbpsの2つの通信速度を採用しています。高速道路の料金所やドライブスルー、ガソリンスタンド、カー用品店など、料金決済が必要な場所に来たことを車載機が判断して処理するためには、1Mbpsで充分です。一方、動画や音楽の配信は4Mbpsで行うようにしました。
 DSRCは1台の基地局側アンテナで直径約30mの範囲をカバーします。大型店舗の駐車場などでは複数のアンテナを立てることになりますが、電波の到達範囲が狭いので、うまくレイアウトすれば店舗外に電波が漏れないようにすることも可能です。

――サービスに向けた準備はどの程度進んでいるのでしょうか。

 六角屋:2003年1月22−24日の3日間、セルフ式の多機能型ガソリンスタンドである「オートバックス エクスプレス129厚木店」で、EFPサービス・アプリケーションの実証実験を行いました。プリペイド式ICカードとデモカーに装備された車載端末のタッチパネル式ディスプレイを使って行うというものです。
 店舗入店時の車載端末と路側機の通信による顧客情報の表示、セルフ式ガソリンスタンドや自動洗車機での車内のタッチパネルによる指示と料金決済、駐車場での大容量コンテンツの受信などを、参加者には実際に体験していただくことができました。EFPサービスは広告や利便性の高い情報をプッシュ型で配信できるという特徴を持っています。今回、実際にEFPサービスの可能性の一端を明らかにすることができたので、参加者の評価も高く、プッシュ型機能の電子広告としての有効性や有料コンテンツ配信など収入源としての可能性などについても今後、幅広く検討していくことになりました
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コンテンツ一覧
ETCをベースにITSサービスの高度化を目指す
セルフ型ガソリンスタンドでの実証実験に高い評価
2004年のITS国際会議には商用化モデルを発表、実用化を目指す
vol.5
インターネットITS協議会 事務局長 時津直樹氏
オープンなインターネット環境を基盤に、2006年の事業化、 2010年に全てのクルマのネットワーク化を目指す
vol.4
株式会社ITS総合研究所 代表 取締役社長 菊地仙一郎氏 企画部 部長 六角屋暢一氏
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コンテンツからデータセンター、車載機までを提供するオープンプラットフォームモデルを構築
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パイオニア株式会社 モーバイルエンターテイメントカンパニー 事業企画部長 黒崎正謙氏
市場に先駆けて、通信カーナビを商品化 クルマのネットワーク化の一歩を踏み出す
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トヨタ自動車株式会社 アジア本部長、e-TOYOTA担当 常務取締役 豊田章男氏
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